遅めの冬支度・カーデガン編みから靴下へ 悩みながらも楽しい編み物
カーデガンを編み始めていたが
冬支度として、好きな編み物。
今年はカーデガンの良い編み図が手に入った。
作ってみようと始めたのは良かったのだが、私のサイズが大きいため、できたものは小さかった。
後ろ身頃を作ったところでほどいて、やり直した。
目を増やして作ったが、今度は大きすぎた。
余り毛糸が思ったよりも少なく、足りないことが判明し、2度目の挫折。
(余りだけでカーデガンを編もうとするのがチャレンジングだったのか…。）
靴下に変更
ほどいてむすーっとしていたところ、子どもに
「靴下編んで。」
と言われたので、小物なら糸も足りるだろうと始めることにした。
しかし、あまりにも久しぶりで編み図もない。
そこで参考にしたのが以下のブログ。
サイズに合わせて計算できるエクセルデータもダウンロードできてとてもよさそう！
早速計測して始めた。
つま先から編むのも初めて。
作り目は初めてタイプで、はじめから苦戦。
編み物のサイズ変更は難しい
編み物は大好きなのだが、なかなかぴったり合うサイズのものを作るのは難しい。
今回このデータで作ってみようと四苦八苦しながら楽しんでいる。
早速間違えて1度ほどき、今、ゲージの違いに気付いて2度目、ほどいたところだ。
しかし、子どもも言っていたが、編み物のいいところはほどけるところ。
何度でも編み直すことができる。
布を裁ってはそうはいかない。
エコな生活にもフィット！
サイズの合わなくなったむかしのセーターもほどいて何かちがうものに生まれ変わらせたいという夢を持っている。
しかし、失敗が怖くてそのままの方が着るかも…とちょっと弱気になっている。
ほどけば明らかに毛糸の量は減るからだ。
(もつれたり、切ったりしたところがあるため。）
できても2着分の毛糸から1着できるかなあ､何て考えている。
しかし、ほぼウール100％のものが多いのでとてもエコ！
編むのにもほどくのにも人力！
そして楽しみがある！
仕事を辞めなくてはならなくなったのはつらかったのだが、時間はできた。
この冬はじっくり毛糸と格闘してみようか。
生ゴミ堆肥化実験 その10
いよいよ最後の穴掘り（になるはず）！
これが大きな4つ目の穴。
このすぐ右隣に、今日まで埋めてきたところがある。
ここは水はけが悪く、雨が何日か続いた2〜3日前にはみずたまりになってしまっていた。
今のところ、嫌な匂いもしていないので、腐らずに、分解され続けていると信じて、このまま続ける。
いよいよ来週にははじめに埋めたところを掘ってみることにする。
ちゃんと分解できてるかな。
はじめのところも、水はけの悪さは今のところと同じ。
雨の時にはひたひたになっていた。
さて、どうなっていることやら。
無くなる秋
今週のお題「紅葉」
最近、あまり紅葉狩りに行かなくなったように思う。
若い頃は毎年のように出かけていた。
しかし、結婚して子どもができたり、生活習慣が変化したりして、いつの間にか行かないことの方が当たり前になってしまった。
「忙しくしているうちに、季節が過ぎてしまった」ということが増えた。
これは必ずしも私だけの問題ではなく、温暖化の影響もある。温暖化が進み、季節が極端になっているのだ。
ニュースで紅葉の季節が東京では1ヶ月遅くなり、12月になって冬の風物詩となりそうだも言う。
俳句をやっているので、季節の変化に敏感なはずだ。
今年は金木犀の香りは1週間だけだったし、柿の実も2週間で熟れてなくなった。
短いながらも秋に気がつき堪能したつもりである。
その割に、散歩をしている時にはあまり周りに注意がいってないらしく、ふと顔を上げてみたら、紅葉真っ盛りになっていた。
今はかなり落ち葉になってきている。
私の季節への注意力まで落とさないよう気をつけよう。
Climate Reality Project 「24時間リアリティ」行動デー 報告4(まとめ）
今回は省庁の動きと新しい取り組みの事例を紹介してまとめようと思う。
前回までの経緯
前回は石炭火力の不良債権化(座礁資産化）とグリーンニューディールについて述べた。
グリーンニューディールの肝は経済効果がある上でさらにきちんと省エネ、再エネ化を図れるということである。
ちなみにその1では会議が始まるまでを、その2では世界の気候危機の流れを、その3ではグリーンニューディールについてまとめた。
それぞれ興味のあるところからご覧いただければありがたい。
地産地消型エネルギー
原正樹氏（湘南電力株式会社代表取締役）より、地産地消のエネルギーの取り組みについて紹介があった。
3.11をきっかけに災害に強いエネルギーを､と取り組み始めたという。
37社が出資して立ち上げたのがほうとくエネルギー。
メガソーラーで2メガワットを供給している。
これを湘南電力に卸し、電気料金を得て、それを資金として、地域に還元していくことで地域を潤したいという。小田原市42施設に電力供給している。
そのうち7校に太陽光発電と蓄電池を設置している。この費用は湘南電力が負担している。この事業は分散型エネルギー網の構築として環境省の事業の一環として補助を受けている。
さらに、EV車のシェアリングをすすめているところである。
EV車を災害時の蓄電池として考えている。
将来的には林業や空家問題、商店街の活性化など地域問題解決のプラットホームとしての役割を担いたいと思っている。
これらの事業は国の補助事業として支えられている。
まだ採算性がとれていないというのが現状のようだ。
地産地消型の難しいところである。
イノベーションと規制改革について
西山裕也氏（GRjapan株式会社 公共政策アドバイザリーマネージャー）からは実際に社会にどのように技術を生かしていくのかというテーマで発表があった。
イノベーションとは「ものの見方・考え方である」
開発済みの革新技術を社会に実装する上で重要。
政策としては
- 新規参入や企業の促進
- 公平公正で透明性の高い市場整備
- 適切な教育制度
具体的には、電力の自由化やキャップ＆トレードの採用による経済的インセンティブを作ることが上げられる。
安定供給優先の考え方と、環境優先の考え方とで太陽光、風力発電の評価が変わってくる。
どちらも正しい。
両者の立場を理解した上で解決策を模索すべきだとしている。
まずは身の回りから変えよう。
省庁の動き
外務省
パリ協定実施での重要ポイントは「すべての国が」実施するということ。先進国と途上国の対立ではなく協力関係に。
COP25での焦点は市場メカニズムのルール。海洋のことに関しても議長国チリが力を入れている。
環境省
緩和策＝脱炭素社会に向けた具体的施策
この中のエネルギー転換部門の取り組みとしてBAT(高機能な火力発電）の採用、小規模火力発電、安全が確認された原子力発電の活用がしっかりと入っている。これは問題ではないだろうか。
適応策＝気候変動的応法（平成30年6月13日公布、平成30年12月1日施行）
環境省_気候変動への適応のリンクを見ると詳細に描いた図がいろいろ出てくる。
しかし、所長横断的な図はあれども、未だ機能していないのではないかと思わせる内容の薄さであった。
経産省資源エネルギー庁
３E+Sが基本。
エネルギーミックスはCO2排出削減目標に合わせている。
アセスメント手続中又は施工中の石炭火力発電所一覧。
細かいところにも意識の違いが？
ステープラーを見ただけでも、やる気の違いが現れているように思ってしまう。
学校勤めをしていた時でも、針なしのものを使うのがメインになってきていただけに、ステープラーを久しぶりに見た。
大部数、ページ数が多いもの用の電動ステープラーでとじたもののようだ。
大所帯で素早い対応を迫られる省庁では仕方がないのかもしれない。
議員より
最後に途中から参加した衆議院議員からのコメントをもらった。
亀井亜紀子議員
農林水産委員会としてデンマークを視察した。海外では普通に温暖化の話が出てくる。建築物の建設中もCO2の排出を減らすことを考えられている。
阿部知子議員
各省庁の認識と現場との乖離が大きいのではないかと感じている。もう少し市場に丸投げせずに、FITの価格の見直し等石炭火力はやめるなど、できることがもう少しあるのではないかと考えている。
最後に改めて政府への行動強化への呼びかけ
- 2020年までに日本のCO2排出削減目標を強化し､国連へ再提出してください
- 石炭火力発電所の新設･建設計画を見直し、2030年全廃モック表を策定してください
- 脱炭素社会に向けて再生可能エネルギー100％を推進する経済再生策をすすめてください
- 気候変動適応法について実効性のある省庁横断の組織体をつくり、災害軽減策を実行してください
以上、ざっとだが今回のリポートを終える。
省庁との議論の時間が取れなかったのが残念だった。
また継続的に会を開きたいとの話もあったので、また機会があれば参加したいと思う。
Climate Reality Project 「24時間リアリティ」行動デー 報告3
報告3回目。
今回は日本版グリーンニューディールについて、経産省が当日出した資料とともに見ていきたい。
そのため発言の時系列と資料は順序が変わる。
ご了承いただきたい。
これまでの経緯
1回目は会議前、2回目は気候危機の現状についてダイジェストした。
経産省資源エネルギー庁の資料から見る日本のやる気
以下の資料は当日配られた経産省の資料の一部である。
2030年の目標(二酸化炭素排出26％削減）を達成するための試算である。
いわゆる「３E+S」である。
３E
＋S Safty(安全性）
これはグリーンニューディールにも出てくるので頭のすみに置いておいてほしい。
上の丸の所を見てほしい。
この資料は一次エネルギーの割合である。
よく見ると、2018年度原子力が３％から2030年には11~10％と7~8％増加している。
しかも、全体の76％が化石燃料と18年度から約10％しか減少していない。
以上は1次エネルギーである。
まだ電力になる前の原油や天然ガスそのものや、風、日光などの段階と思っていただければ良いだろう。
下の方の電源構成図(こちらは1次次エネルギーを電力に変えたとき）を見ると効率の良い原子力が18年度が6％から30年度には22~20％と激増。
再エネは効率が悪いため、18年度17％から30年度には22~24％におさえられている。
効率が悪いとは言え､これでは確かに電気の安定供給に不安が残るのでは、と思わせるグラフとなっている。
しかし、よく見ていただきたいのはそのとなりの右下の赤丸内。
30年度の再エネの電源構成である。
よく見ると、水力約9％、太陽光7％、風力1.7％バイオマス約4％、地熱約1％となっている。本当にこの試算でいいのだろうか。
太陽光、風力についても開発は進められており、コストはどんどん下がっていることも以前のリポートでまとめたところだ。
さらに言えば 、原子力は今なお続く福島の廃炉の例を見ても分かるとおり、最終的なコストがいくらになるかも分からないような代物である。
処分法がまだ見つからないいわゆる「トイレのないマンション」なのである。
そんなものを大量に作って将来世代に残していくことが果たして気候危機に対応するものだと胸をはって言えるのだろうか。
政府の対策を実施し始めた今の段階で、まだCO2の削減は8％にとどまっている。石炭火力を減らすということも積極的な打開策も提示されていない。
このことから見ても、本気でCO2削減に取り組もうとしているようには見えない。
明らかな日本の遅れ
平田仁子氏(気候ネットワーク国際ディレクター）から気温上昇を1.5℃におさえるには今行動強化しなくては間に合わなくなる可能性があることが示唆された。
しかも、世界は2050年にはCO2排出NET0を目指している。
26％は決して十分な目標とは言えず、世界からは目標の引き上げをするように促されているのである。
しかも、目下15基の石炭火力発電所の建設が進行中であると指摘。
これは気候変動対策と全く逆行しており、このような状態の日本が国連やCOPで何を言おうとも相手にされないのは仕方のないことだという。
しかも、この石炭火力への投資は座礁することが目に見えている。
再エネのコストが急激に下がり続ける中、CO2対策や大気汚染対策を施した火力発電所は高コストになり、今すでに建設が頓挫しているところもあるという。
こうしたことから、平田氏は日本の国際的役割を次のように考える。
- 公的資金の拡大（民間資金の呼び水として）
- 途上国の脱炭素化支援:エネルギーインフラ輸出方針転換
- 再エネ･省エネを中心にした技術支援と国際展開
そして、今のままでは対策は不十分とし、早期の見直しをせまった。
日本版グリーンニューディール
グリーンニューディールはオバマ政権時代に使われ始めた言葉で、エネルギー転換のための経済政策を指す。
そこで使用されているエネルギー政策が３E+Sという概念である。
これを頭に入れた上で以下の提案を読んでいただけるとわかりやすいと思う。
３E+Sについてははじめのほうで述べた。
今回、登壇した東北大教授明日香壽川氏は
「原発ゼロ・エネルギー転換戦略」
とのエネルギー･経済政策を打ち出した。
この案は明日香壽川氏を中心とした研究者のグループによって練られたものである。
以下のリンクからダウンロードが可能であるため興味のある方は参考にしていただきたい。
この案によれば、原発をゼロにした上でさらに再生可能エネルギーで発電電量の40％をまかなえるという。
これは根拠なく言っているのではなく、経産省のデータや、業界の予測によって計算されているものだ。
リンク先の資料には、さらに解説がつけられている。
エネルギー転換戦略(上図対策シナリオ)によって、2030 年に再エネ 44%、脱石炭脱石油、電力消費 30%削減(2010 年比)が可能となる。また、2050 年には、再エネ 100%、電力消費 40%削減が可能となる。なお、発電は概数であり、再エネ 100%の場合は需給調整などで多めに発電する必要がある。詳細は、本稿の資料編を参照のこと。*1
この表から見て、保守的に見積もっても、太陽光、風力はもっと伸びる余地があるとみて良い。
さらに経済的効果として、化石燃料の輸入量は削減、対施設投資額も減る。
減ったお金を雇用に回せば、新しいシステムができることにより雇用を増やすことができる。
こうして「再エネ＝経済縮小」の構図は崩すことができる。
これが日本版グリーンニューディールである。
次回は日本での取り組みについて紹介し、今回のリポートをまとめようと思う。
*1:
出典：ETFFJP HOME「原発ゼロ･エネルギー転換戦略」図5と解説 強調は筆者
